こんにちは、電話代行オフィスジャパンの広報担当MDです。
厳しい暑さとジメジメとした陽気が続いていますね。暑いのがとても苦手なので、暑さ対策として、ハッカ油を混ぜた化粧水をお風呂上りに使っています。
清涼感だけでなく、虫除けにもなるのでとてもオススメです。
さて、今回は、テレワークと電話代行について、お話したいと思います。
テレワークとは
テレビや新聞でもテレワークに関する記事が増えてきて、この記事を見ていただいている方の中でも「テレワーク知ってるよ！」という方だけでなく、「今、テレワークしてます！」という方もいらっしゃると思います。
「テレワークという言葉は聞いたことがあるけど、意味までは知らないなぁ」という方のために、テレワークについて簡単にご説明します。
テレワーク(在宅勤務)とは、「ICT(情報通信技術)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」を言います。
「tele=離れた場所で」「work=働く」という意味の造語であり、遠隔勤務と訳すことができます。また、テレワーク(在宅勤務)で働く人を「テレワーカー」と言います。決められた時間、決められた場所で働くという従来の働き方に対して、テレワーク(在宅勤務)では労働者の事情に応じて、働く場所と時間を柔軟に選ぶことができます。
引用：テレワークJAPAN
上記の説明では、「テレワーク＝在宅勤務」とありますが、その他にもテレワークは働く場所によって、自宅利用型テレワーク（在宅勤務）、モバイルワーク、施設利用型テレワーク（サテライトオフィス勤務など）の3つに分けられます。
自宅利用型テレワーク（在宅勤務）とは
自宅にいて、会社とはパソコンとインターネット・電話・FAXで連絡をとる働き方。
モバイルワークとは
営業職の方など主にオフィス以外の場所で仕事をする方で、顧客先や移動中にパソコンや携帯電話を使う働き方。
施設利用型テレワークとは
勤務先以外のオフィススペースでパソコンなどを利用した働き方。（サテライトオフィス、レンタルオフィス、シェアオフィス、コワーキングスペースなどの施設が利用され、都市企業は郊外にサテライトを、地方企業は都市部にサテライトを置く）
このテレワークという働き方は、以下のような方たちに適しています。
- 営業やSE、サポートサービスなどの顧客対応業務の人
- 企画・総務・人事・経理などの管理部門、研究・開発部門の人
- 妊娠・育児・介護などの理由、身体障害、あるいはケガなどにより、恒常的または一時的に通勤が困難な人
特に、妊娠・育児・介護などにより通勤が困難になったとしても、働きたい方は自宅で仕事を継続することが可能になり、企業にとっても優秀な人材を確保できるメリットがあります。
また、障がいを持った方に就業機会を与えられることにも繋がります。
このテレワークという働き方は、政府が推し進める「1億総活躍社会」において、必要不可欠な働き方であることは間違いありません。
普及しないテレワーク
先ほどお話したとおり、メディアではテレワークの記事は増えていますが、それにも関わらずなかなか普及していないのが事実です。
総務省の調査によると、テレワークを導入しない企業の理由として、下記の回答がありました。
- テレワークに適した仕事がないから（73.7）
- 情報漏洩が心配だから（19.7）
- 導入するメリットがよくわからないから（18.7）
- 業務の進行が難しいから（16.2）
- 社内のコミュニケーションに支障があるから（10.7）
- 顧客等外部対応に支障があるから（8.6）
- 周囲の社員にしわ寄せがあるから（2.5）
このようにテレワークを導入しない理由は多くありますが、導入するためにはこれらの課題を解決しなければなりません。
テレワークを導入するには
導入しない理由として一番多いのが、”テレワークに適した仕事がないから”です。
テレワークに適した仕事を創出することは、とても難しいことです。
そのため、”テレワークに適した仕事”ではなく、どのように業務方法をテレワークに合わせていくかという発想の転換が必要です。
また、テレワークを導入する上で、セキュリティポリシーの策定、最適なツールの選定ということも重要となりますが、その最適なツールの一つとして、電話代行サービスが挙げられます。
当社のお客様では、実際に電話代行サービスを利用して、テレワークを導入された企業様がいらっしゃいます。
その一例をご紹介します。
電話代行サービスを利用したテレワークの事例
東京に本社があるA社は、埼玉に小さな支社を構えていました。
その支社は、数人の営業マンと内勤の女性社員の1名で構成されていましたが、その女性社員がご両親の介護を理由に退職することになり、新たな人材を募集しなければなりませんでした。
しかし、その女性社員は、A社にとって重要なウェブ広告などを管理する立場であったため、簡単に新しい人材を見つけることは難しい状況でした。
また、女性社員もご両親の介護を行ないながら、少しずつでも仕事を続けていき、また復帰したいという気持ちがありました。
そういった状況の中で、A社の社長様から当社はご相談いただき、下記のようなご提案をさせていただきました。
- 顧客等外部からの連絡（電話・FAXなど）を全てオフィスジャパンで受信し、その内容に合わせて各担当者に割り振るようにする。
- ご両親の介護を行なう女性社員は、自宅利用型テレワーク（在宅勤務）で都合の良い時間にウェブ広告などの業務を行なうようにする。
- 外出の多い営業マンは、ノートパソコンやスマートフォンを利用し、外出先でも仕事ができるようにする。
- 支社だけでなく、東京本社の顧客等外部からの連絡（電話・FAXなど）をオフィスジャパンで受信することで、本社内の業務負担を軽減する。
この方法により、今までテレワークの導入を考えていなかったA社においても、テレワーク制度を導入し、優秀な社員の維持、そして最適な業務の流れを構築することができました。
今後もさらに注目されるテレワーク。
私たちオフィスジャパンが提供する”電話代行サービス”や”コールセンターサービス”により、企業様のテレワーク制度導入をサポートさせていただきますので、お気軽にご相談ください！